スタッフコラム

東京

地域創生・活性化

9/20(金)、ラグビーワールドカップ2019日本大会が始まりました。
弊社横浜支所の所在する神奈川県では、横浜国際総合競技場で試合が行われます。

9/21(土)は、世界中が注目する強豪同士、ニュージーランド(オールブラックス:世界ランキング第2位※)対 南アフリカ(スプリングボックス:第3位)の試合が横浜国際総合競技場にて行われ、満員の観客を魅了しました。
続く9/22(日)は、これも強豪、アイルランド(愛称なし:世界ランキング第1位)対 スコットランド(同:第7位)という好ゲーム。
天気はあいにくの雨でしたが、この日も満員の観客が見守る中、熱戦が行われました。
※本大会開催日時点

今回のワールドカップの経済効果は、日本経済新聞(9/19付け)の報道によれば、4,300億円、「横浜市の横浜国際総合競技場では、決勝戦や準決勝2試合を含む7試合が行われる。日銀横浜支店の試算によると、観客が市内で支出する宿泊・飲食などの消費額や波及効果は98億円に上る。(同新聞)」とのことで、横浜市への経済効果が大いに期待されています。
今回のワールドカップは、横浜市以外にも札幌、釜石、熊谷、調布、袋井、豊田、東大阪、神戸、福岡、大分、熊本の各市でも行われますが、これを機に、これまでの企業主体のチーム運営から「サッカーJリーグ」で成功している地域密着型の運営へと移行することが2021年を目処に進められているようです。

釜石市では震災復興のシンボルとして位置づけられ、熊谷市では国内強豪チームが本拠地を同市へ移転表明するなど、その機運は徐々に高まっており、地域創生、活性化の一助になるものと期待されています。

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